「マッチングアプリで彼氏・彼女ができた」「アプリで出会って結婚した」という話は、もはや珍しいものではなくなりました。 スマートフォンが普及し、コロナ禍を経て対面での出会いの機会が減少するなか、マッチングアプリは恋活・婚活のメインチャネルへと急速に成長しています。

2024年にこども家庭庁が開催した「若い世代の描くライフデザインや出会いを考えるワーキンググループ」で公表されたアンケートによると、 既婚者の出会いのきっかけとして「マッチングアプリ」が25%で最多となりました。 かつてトップを独占していた「職場・学校」や「友人・知人の紹介」を抜き、出会いの主役がデジタルに移行したことを示しています。

さらに注目すべきは「マッチングアプリの利用経験」に関するデータです。 同調査では、既婚者の56.8%がマッチングアプリを利用した経験を持つ一方、 未婚者の利用経験は26.8%にとどまり、約30ポイントの差があります。 つまり、マッチングアプリを使った人ほど婚姻率が高い、という傾向が見られます。

年代別の利用経験では、20代男性で21.9%、20代女性で24.5%、30代男性で19.8%、30代女性で26.5%が マッチングアプリを利用したことがあると回答しており、特に婚活世代の20〜30代女性の利用率が高い傾向にあります。

また、MMD研究所が2025年9月に実施した「マッチングサービス・アプリの利用実態調査」（対象：スマートフォンを所有する20〜69歳の男女30,000人）によると、 マッチングサービス・アプリの交際率は54.8%に達しており、利用者の半数以上が実際に交際相手を見つけていることが明らかになりました。 また、身近な人がマッチングサービス・アプリで交際した割合は23.8%、結婚した割合は20.6%となっており、 もはや「特別な出会い方」ではなく、社会に広く浸透した普通の婚活手段になっていることが伺えます。

日本国内のマッチングアプリ市場は、コロナ禍を経て飛躍的な成長を遂げました。 累計会員数2,000万人を超えるサービスも珍しくなくなり、恋活・婚活はもちろん、 友達作りや趣味の仲間探しなど多様な目的での利用が拡大しています。

主要アプリの会員数を見ると、業界最大手の「Pairs（ペアーズ）」は累計会員数が最多を誇り、 利用経験者向けアンケートでも常に利用率トップに君臨しています。 「タップル」は20代を中心に人気が高く、「with（ウィズ）」は内面重視のユーザーから支持を集めています。 婚活特化の「Omiai（オミアイ）」は2024年7月時点で累計1000万人を超えており、結婚を見据えた利用者に選ばれています。

利用目的のトレンドとしては、各調査で「恋活（恋人探し）」が最多を占めるものの、 「婚活を含む真剣な恋人探し」が約7割という調査結果もあり（株式会社イード 2024年調査）、 マッチングアプリが単なる遊びのツールではなく、将来を見据えた出会いの場として定着していることがわかります。 一方で、利用目的の多様化がトラブルの温床にもなっています。

マッチングアプリの普及と利用者増加に伴い、トラブルも急増しています。 東京都消費生活総合センターによると、マッチングアプリ関連の相談件数は2020年度の2,948件から2021年度に3,700件超へと急増しました。 その後、免許証登録など規制強化が進んだことで全体の件数は一時減少傾向を見せたものの、 詐欺の手口はより巧妙化・多様化しており、被害金額は依然として高水準で推移しています。

マッチングアプリを悪用したトラブルの中でも、近年最も深刻化しているのが「ロマンス詐欺」と「SNS型投資詐欺」です。 警察庁が2025年2月に発表したデータによると、 2024年のSNS型投資詐欺の被害額は約871億円（前年比約3.1倍）、 ロマンス詐欺の被害額は約397億円（前年比約2.2倍）と、いずれも急増しています。 両者を合わせたSNS型投資・ロマンス詐欺の2024年認知件数は1万237件、被害額は約1,272億円に達しており、 「社会問題」のレベルを超え、「国家的危機」ともいえる状況になっています。

ロマンス詐欺の典型的な手口は、マッチングアプリで知り合った相手が徐々に恋愛感情を育てさせた後、 「一緒に暮らすためのお金を稼ぎたい」「FX投資で儲けた方法を教えてあげる」などと持ちかけて、 投資名目で多額の金銭をだまし取るものです。 警察庁はアプリ内でのやり取りが完結せず、非常に早い段階でLINEなど外部連絡先に誘導される場合が多いとして、 これを一つの危険サインとして注意喚起しています。

また、2024年は投資詐欺被害が前年比3倍超の約1,268億円に達し過去最悪を記録するなど（マッチングアプリNEO集計）、 宮城県の40代看護師が投資アプリを装う詐欺で約3,000万円を送金した事例や、 静岡県で暗号資産1910万円を詐取される事件が相次いでいます。 被害は全国に広がっており、特定の年代・地域だけの問題ではありません。

数字だけでは実感しにくいトラブルの深刻さを、具体的な事例から見ていきましょう。 以下に挙げるのは、実際に報告・報道されたケースをもとにした事例です。

マッチングアプリがトラブルの温床になりやすい理由には、いくつかの構造的な問題が存在します。 一つひとつ丁寧に見ていくことで、なぜトラブルが防ぎにくいのかを理解することができます。

マッチングアプリがトラブルに巻き込まれやすい最大の理由は、 「誰でも・手軽に・匿名性を保ちながら利用できる」という利便性そのものにあります。 気軽さが多くの利用者を呼び込む一方で、同じ気軽さが詐欺師・業者・虚偽申告者も呼び込んでしまうのです。

また、マッチングアプリは基本的に「マッチングの場を提供するプラットフォーム」にすぎず、 その後の関係性のトラブルに対して運営側が介入できる範囲は限られています。 特に、アプリ外（LINE・電話・実際のデート）でのトラブルに対しては、アプリ側に法的責任を問うことが難しい構造になっています。

さらに、若年層ほどマッチングアプリへの依存度が高く、詐欺師は「相手が社会経験の浅い若者かもしれない」という点も巧みに悪用しています。 ぼったくり被害の相談者の9割が20〜30代という事実は、若い世代が特に狙われやすいことを示しています。

すべてのマッチングアプリが危険なわけではありません。 正しい知識を持ち、適切な行動をとることでリスクを大幅に減らすことができます。 国民生活センター・警察庁・各専門家の注意喚起をもとに、10の鉄則をまとめました。

マッチングアプリが普及する一方で、トラブルの増加に伴い「安全な出会いの場」への需要が高まっています。 その点で改めて注目されているのが、結婚相談所という婚活の場です。

結婚相談所の最大の強みは、身元確認の厳格さにあります。 入会時には戸籍謄本（独身証明書）・収入証明書・学歴証明書など複数の公的書類の提出が必要となるため、 既婚者・年収偽称・虚偽プロフィールなどのリスクをほぼ排除できます。 マッチングアプリで多発する「実は既婚者だった」「職業を偽っていた」というトラブルは、 結婚相談所ではほとんど起こりえない構造になっています。

もちろん、結婚相談所にも「コストが高い」「出会える人数が限られる」という側面はあります。 しかし、マッチングアプリを通じたロマンス詐欺で数百万〜数千万円の被害を受けることを考えれば、 結婚相談所の費用は「安全への投資」として捉えることもできます。 また、専任カウンセラーによるサポートは、自分一人で悩みがちな婚活における精神的な支えにもなります。

IBJ（日本結婚相談所連盟）が公表している成婚白書によると、 婚活男女の8割以上が「効率よく出会いを求めた」という理由で結婚相談所を選択しており、 「安全性」と「効率性」の両立が評価されています。 マッチングアプリで傷ついた経験を持つ人が結婚相談所に活路を見出すケースも、近年増加しています。

マッチングアプリは、現代の出会いのインフラとして完全に社会に根付いています。 既婚者の出会いのきっかけ第1位となり、累計会員数2,000万人超のサービスも珍しくない状況は、 もはや後戻りできないデジタル時代の婚活の現実です。

しかしその一方で、ロマンス詐欺2024年被害額約397億円（前年比2.2倍）、 SNS型投資・ロマンス詐欺の合計被害1,272億円という数字は、 「気軽な出会い」が「重大な被害」に直結し得ることを如実に物語っています。 利用者の約5人に1人が詐欺ターゲットになった経験を持つという事実は、 マッチングアプリを利用するすべての人が直面しうるリスクとして受け止めるべきです。

大切なのは、マッチングアプリを「使わない」ことではなく、「正しく理解した上で使う」ことです。 そして、真剣に結婚を考えるのであれば、コストや手軽さだけでなく、 「安全性」「信頼性」「サポートの充実度」という観点から婚活手段を選ぶことが、 長期的に見て最善の選択になることを、今回ご紹介したデータは示しています。

フォリパートナーでは、こうした婚活の現状とリスクを踏まえた上で、 お一人おひとりに最適な婚活プランをご提案しています。 「マッチングアプリで疲れた」「本当に安全な出会いを探したい」という方は、 ぜひ一度、無料相談にお越しください。